6月1日(月)、管理監督者等に対する安全衛生教育を、建設業労働災害防止協会、熊本支援センターより、指導員の後藤氏を講師にお招きし、弊社事務所において開催しました。

　講義では、熊本県における令和7年の労働災害について、発生状況や発生原因の分析などの詳細について説明され、依然として熱中症や不安全行動に起因する労働災害が多く発生し、管理監督者の役割や元方事業者としての責務を改めて強く認識させられる内容でした。

講師からは、現場での具体的な取組事例として、「職長が作業員一人ひとりの体調について毎日聞き取りを行い、その内容を録音し記録として管理していたことが、労働災害発生時における安全管理体制の有効な証拠として評価された」という紹介がありました。

また、講習では熱中症の危険と脳梗塞の関連性をテーマとしたDVDを視聴し、いずれも夏季に発症が増加すること、脱水が重大なリスク要因となることについて、詳しい説明がありました。 特に、熱中症の重症度を判断する簡便な指標として、「自力でペットボトルのキャップを開けられるかどうか」が有効であることを学び、現場での初期対応において重要な視点となることを学びました。

さらに、熱中症が疑われる作業員をクーラーの効いた車内で休ませることは有効な処置である一方、絶対に一人にしないことが極めて重要であると強調されました。これは、症状が急激に悪化する可能性があるためであり、適切な観察と迅速な対応が求められることを再認識する内容でした。

　今回の安全教育を通じて、日々の小さな確認や早期の対応が重大災害を未然に防ぐ鍵となることを改めて認識しました。　今後も、社員一人ひとりが安全意識を一層高め、誰もが安心して働くことのできる職場環境の形成に継続して取り組んでまいります。